話し方教室「話材/効果的・社員教育の条件」

御社の社員教育の費用対効果は?

社員教育が色んな会社で行われています。中規模以上の会社が特に熱心で、概して、規模が大きい会社ほど社員一人にかける教育費用も多いものです。

でも、その社員教育、かけた費用以上の効果はあがっているのでしょうか?「これまでやってきたから、今もやっている」という意識で教育を実施している会社が、私は多いような気がしています。

社員教育は大きな投資になる以上、当然、それ以上の効果を得なければなりません。ただ漫然とやっていたのでは、無駄に終わってしまうのです。

そこで、投資に見合う効果を出すための「社員教育」の条件を考えてみました。

社員教育後の社員に求める「アウトプット」を明確にしていますか?

多くの企業では、社員教育を「受けさせることが目的」になっているように感じます。

でも、これは間違いです。目的は、「受けた後に価値あるアウトプットをしてもらうこと」にあるはずですから。

ですから事前に、即求めるアウトプット、短期で求めるものアウトプット、中長期で求めるアウトプットが明示されていなければならないのです。これが不明確なら、「費用対効果」など、計れるはずもありません。

そもそも、我が社の求める人材像が明確になっていますか?

そもそも教育以前に、企業が経営職、管理職、一般職(中堅、新人)に求める人材像を、具体的に、明確にしていることが大切です。

しかし、そんな企業はどれほどあるのでしょうか?

社員教育とは、本来「我が社の求める人材像」を受けて、実施されるものであるはずです。求める人材像が明確でなければ、「上記のアウトプット」も、場当たり的なものになってしまうのは仕方ないことです。

階層別に、「即、短期、中長期」で求める人材像を明確にすることが必要です。

ついでながら、「求める人材像」は、「一般論」ではいけません。なぜなら、経営理念や企業のビジョン、戦略は、会社ごとに違うのです。ですから、我が社固有の・人材像を明らかにしなければならないのです。

社員教育が効果をあげていない企業は、もう一度、しっかり上記の二点を、社長が中心となって、(人事部に丸投げでははく)、明確にしていかなくてはならないと私は思っています。

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