話し方教室「共有スペースが多くなるほど、チームワークは低下?」(話し方ニュース東京)

デスクの共有やアクティビティスペースの解放は有効ではない

「ザ・シドニー・モーニング・ヘラルド」では4月16日、デスクの共有やアクティビティスペースは、従業員にとっては有効といえず、アイデンティティの喪失や組織のコミットメント低下につながると述べている。

3分の2の企業が2020年迄にデスク共有やアクティビティースペースの開放を計画

アジア太平洋地域における多国籍企業に行った調査では、3分の2が2020年までにデスクの共有やアクティビティスペースの解放などを計画しているという。

別の調査ではオフィススペースは企業や組織にとって2番目に大きなコストであるにも関わらず、40%が空席になっており、その分アクティビティスペースなどの柔軟に対応できる空間を増やすほうが効率的、かつ効果的だとしている。

個人デスクがないと従業員の疎外感、無関心、同僚への不注意を促してしまう

しかしオーストラリア1000人の企業従業員に調査を行ったところ、個人のデスクがないということは従業員の疎外感、無関心、同僚への不注意を促してしまい、負の関係が増加したという。現実的にも、毎回自分のポジションを決める、また同僚のポジションを探すのも非効率的だ。

アクティビティスペースでは、会議やプライベートワークに最適だが、オフィス自体がプライベートに集中できる環境ではないため、利用が限られてくる。企業それぞれの管理スタイルを模索するべきではと指摘している。

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